今置かれている世界の情勢をマスメディアに惑わされずに正確に読み取る事がこの先僕たちが進むべき道の指針となります。

このシリーズ記事ではリアルタイムな情報を出来る限り客観的な角度から見ていこうとしていますがそれでも僕自身のリアルタイムな行動も交えて主観がどうしても入るのをご了承ください。

“好奇心集団sujaku”へお越しいただきありがとうございます。ossans倶楽部のオレンジです。

気の無い生活

電気のない生活を体験した人は居るでしょうか?
何かの災害などで停電になった時の体験は別として、あえて自分から電気を全く遮断した環境を作ることを考えてみたいと思います。

おそらく現代の暮らしの中で電気を使わない時なんてほんのいっときも無いでしょう。

そこであえての体験で夜に明かりを全て消してTVもスマホも落として何もない真っ暗な環境で1晩だけ過ごすのを提案したいと思います。

以前バリ島に住んでた時に「ニュピ」というヒンドゥー教の行事を体験したことがあります。静寂の日と言われるニュピの日は家中の電気を消して真っ暗闇の夜を過ごします。

何しろ町中、村中が音と明かりの無い沈黙に包まれるのですから不思議な感覚を体験できるのです。

暗闇の中聞こえるのは虫の音と風になびく葉音。遠くからの犬の遠吠え。
ただ自然の鼓動だけを感じて過ごす空間に身を置かれると、それはもう何かに溶け込んでいくような感覚です。

見えるものは夜空に輝くそれこそ息をのむような、これまで見た事の無い満天の天の川。
生まれて初めて探し見た南十字星が思ったより小さいものだという発見。

こんな世界でオレはいったい何のために生きてるんだろうと誰もが自問自答をめぐらすはずです。

もう長い間都会の生活に慣らされた僕たちはいつの間にか自分探しさえも忘れてしまったかもしれません。

日常当たり前にある電気やスマホからの情報を断ち切って、月に1回でも無の一晩を作ってみたら何かが見えてくるかもしれません。

 

法9条

戦争の放棄、戦力及び交戦権の否認

 

1項.日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。

 

2項.前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

 

第二次世界大戦での敗戦でGHQ(連合国軍最高司令官総司令部)の占領下に置かれた日本が
1945年11月に公布した憲法ですが、連合国軍総司令部によって作成された草案を基に日本側による修正が数回行われ、手続き上は大日本帝国憲法の全面改正という形態を取ったされています。

1項は「戦争放棄」
2項は「武力不保持」と「交戦権否認」

大戦での悲惨な体験を踏まえ、戦争に対する深い反省から定めた憲法ですが、当時の日本の情勢からはもっともな内容に思われたのかしれないけれど、戦後76年を経た今となっては北朝鮮や中国といった隣国の脅威に対抗する為の足枷となって身動きが取れないのです。

北朝鮮により日本人が拉致されているのに自衛隊が奪還行動に出られないというジレンマは日本のプライドを切り裂かれる思いを誰もが持っているのではないでしょうか。

日本の領土である尖閣諸島に中国海警局が領海侵犯を続けているのに警告しか出来ない。
こんな我慢をどこまで強いられるのでしょうか。

米国からすればあれほど交戦した日本を脅威と見なし二度と兵力を持たない国にしたかった意図で定めさせた憲法だったはずですが、まさか未だに一度も改訂することが無いままとは逆に驚いているようです。

逆に定めさせられた我が国がその憲法を頑なに守り続けるという。

親中派や共産主義者がマスコミを使って国民を洗脳し、平和ボケした人達は憲法改正を拒むのでしょうがもはやそんな呑気な状況ではないはずですよね。

戦争放棄は誰もが同じで、誰だって戦いはしたくないのです。

けれど飛んでくるミサイルを空中で迎撃するだけでは無理があるのです。
あの実践力では世界一と言われるイスラエルでさえもハマスのミサイルを100%撃ち落とすことは出来ないのです。

発射されるミサイルの大本基地をたたかなければ本当の自衛にはならないのです。

平和を大切に思う日本人だからこそ、足元の平和ぬるま湯に浸るだけでなく、大切な未来の子供たちの平和を願って憲法改正を1人ひとりが唱える時に来ているのではないでしょうか。

 

本の土地の買占め

日本各地の土地が外国資本に買収され続けています。

北海道の過疎地や水源地が中国人により10%の面積が買い占められていると言われています。
名目はリゾート開発ですが買取後は手つかずのまま放置されているそうです。

また沖縄では日米軍用土地の10%以上が中国資本に買い占められています。

過疎化の救済をする力の無い日本には頼れないので、買い上げてくれる外国資本に売却するという気持ちは確かに分かります。

しかし土地の名義は個人や企業だったとしても安心はできません。
一党独裁国家の中国共産党が緊急事態を発令すれば、もうその時点で土地は国家のもとに置かれ軍事基地が建設されるリスクは大いにあるのです。

そうなると日本の中に中国共産党の軍事基地があるとはどういう状況なのか?
およそ考えたくもない事態ではないでしょうか。

問題なのは日本の土地を外国人に売却できるという法律です。

実は同様に自国の土地や建物を外国人に自由売買できるという国は先進7ヶ国の内カナダを省く6ヶ国がそうであるのです。

冷戦後のグローバル化までは良かったのですが、ここへ来て共産国の台頭から武力による支配の恐れが浮上している直近情勢では、この法律が問題となってきているのです。

日本政府は今更ながらこの法律を問題視して、ようやく改正に向けて動き始めましたが親中派の議員、党の妨害で果たして実現に至るのかは疑問です。

もはや後が無いのに...

 

総裁

100代内閣総理大臣である岸田文雄氏の政権がスタートしたわけですが、先ずは中国と太いパイプで繋がれたもう一方の候補者に決まらなくて一安心という所でしょうか。

個人的には初の女性総理を望んでいたのですが、それはまあ次回に期待です。

岸田新総理は年内に数十兆円規模の経済対策を記者会見で述べておられます。
ここで問題となるのは量的緩和だけでなく増税も実施される可能性が強くなるという事です。

経済立て直しの中でコロナショックから戻った時に、そのまま安堵して多くの方が今までのまま何も変えないのではと思います。
しかし実際には税金が増えて益々生活が締め付けられることになります。

日本の平均給与はこの30年間ずっと増えることなく来ています。
あれ?日本ってGDP世界第三位の経済大国ではなかったの?

ちなみにアメリカの平均給与は同期間で3倍に、中国は5倍になっているのです。

この30年間アメリカはITソフトに中国はITハードに国策を傾けていたのに対して日本はリサイクル・エネルギーなどと明後日の方向向いてたわけです(笑)

デフレだからまだ何とかなってると思うけれどでも消費税10%で物価は上がっていたのですよね。

インフレ対策に案が無いのか怖くて思い切った量的緩和が出来ない日本の政治。その分を増税で補おうとするのは順序が違っているのでは...

岸田政権に対する海外の評価では革新を迫られるタイミングの日本に安全策の総理に最低評価を下しているようです。

いかにも日本らしい「波風立てない総理」が決定したことで、この先実はもうコロナ以前には戻れない事に気づいて、こうなったら僕たちは個々に新しい次の1歩を踏み出していきましょう。

富裕階級はこの状況をチャンスとして捕え、もう既に動いているのですから。

 

-メランの法則

投げたものは返される。

僕は気学の師匠からこんな法則を伝えられました。

全ては楕円運動で回っているというもので、銀河は中心の周りを円運動し、地球は恒星である太陽の周りを回っています。

ミクロの世界でも原子核の軌道を電子が周回しています。

マクロもミクロも万物全てこの法則で成り立ち、集会の後にやがて元の位置に戻って来るのです。

人もまた大きな歯車の回りを回り、そしてまた人の行為もこの法則から逃れることは出来ません。

つまり人が何かしら行った事はかならず自分のところへ帰って来るわけです。それが良い行為であれ、悪い行為であれ、なんでも。

そしてここからが気学で出てくる「7」という数字。

7は7倍になって帰ってくるという法則です。

例えば人様を騙して、今この瞬間は得をしたとしてもやがては相手の人が受けた痛手が7倍になって自分に返ってきます。

反対に飢餓で苦しむ子供の為にアフリカ募金を1万円したら、いつか7万円になって帰ってる(笑)

どうせなら良い行為をやって生きていきたいですよね。